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国井 克彦; 板橋 慶造; 米澤 稔
JAEA-Review 2019-002, 237 Pages, 2019/03
JAEA-Review-2019-002.pdf:8.2MB
1987年より2014年まで、国際エネルギー機関(International Energy Agency: IEA)の下でエネルギー技術データ交換(Energy Technology Data Exchange: ETDE)計画が実施された。ETDEは原子力を含むエネルギー分野全般にわたる科学技術文献情報を精力的に収集し、それらを加盟国、のちに途上国、さらに最終的には全世界にオンラインで無償提供するに至った。国際原子力機関(International Atomic Energy Agency: IAEA)下の、原子力エネルギー関連情報を専門とする国際原子力情報システム(International Nuclear Information system: INIS)とは、データベースの多くの要素を相互に補間及び共有する形をとってきた。ETDEが活動を停止した2014年からは文献情報データは追加されていないが、ETDEのデータを公開したポータルサイトETDE World Energy Base(ETDEWEB)は、ETDEの運営機関(Operating Agent: OA)であった米国エネルギー省(Department of Energy: DOE)/科学技術情報オフィス(Office of Scientific and Technical Information: OSTI)の尽力により、無償での利用が継続されるに至っている。旧科学技術庁(現文部科学省)下の旧日本原子力研究所(原研、現日本原子力研究開発機構)は、旧通商産業省(現経済産業省)下の新エネルギー・産業技術総合開発機構(New Energy and Industrial Technology Development Organization: NEDO)とともに日本代表として1/2ずつの分担金を負担する形でそのETDE活動に参加した。原研とNEDOは共に2002年にETDEからの脱退を決定しETDE側に通知し、2003年に正式にETDEから退いた。原研は、INISの枠組みとも合わせてNEDOと共に2002年まで、ETDEへの文献情報の提供に貢献した。本報告は、日本からの参加2機関の内の1機関である原研において実施されたETDE活動について、残された資料等からその足跡をたどり、記録として取りまとめたものである。また、日本からのETDE活動への参加に関し、長年にわたり多大な努力及び貢献を重ねていった原研職員、またNEDO職員に対し、感謝の意を記すものである。
柳澤 和章; 高橋 祥次*
Scientometrics, 78(3), p.505 - 524, 2008/10
被引用回数：1 パーセンタイル：24.99(Computer Science, Interdisciplinary Applications)原研物質科学につき社会経済的評価を実施した。目的は、物質科学の注力研究分野の同定と社会経済的ネットワーキングの観察にある。物質科学に関する数多くの論文を用い、前者に対して高ランクキーワードを使い、後者に対しては共著論文の数を評価に使った。得られた結果は以下の通り。(1)原研物質科学の注力研究分野は、イオン照射,アクチノイドといった原子力研究に強い関係を持つキーワードで代表された。アクチノイドを例に取ると、我が国では過去25年間に7,237論文が書かれ、原研がその25%、公的研究機関(官と学、PSと略記)が52%、民(POと略記)が17%という割合であった。JAERI-PS間のネットワーキングは、25年間の平均で3
4%、最近の5年間では8%で成長していた。これは両機関の間で研究協力が大きく促進されたことを示唆している。(2)原研と選択5研究機関(SRB、例えば東京大学)間の注力研究分野を互いの持つトップ100キーワードで比較してみたところ、中性子や加速器といった7つのキーワードのみで研究分野が重畳していた。この重畳領域において両機関は互いに国家レベルで全体の活性化を図っていたと思われる。我が国における中性子論文は最近の5年間で2,988論文あって、原研の大きな貢献もあってJAERI-PS間のネットワーキングは16%に到達していた。
峰原 英介
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 557(1), p.16 - 22, 2006/02
被引用回数：11 パーセンタイル：60.27(Instruments & Instrumentation)原研は世界で現在運転中の2台のエネルギー回収型リニアック(ERL)の一つを独力で開発し、もう1台の施設であるジェファーソン国研のERLとともに世界のERL開発及び将来のERL応用研究を切り開いてきた。現在のアップグレード開発研究と応力腐食割れ防止技術開発研究、さらにERLの主要開発要素でもある光陰極,電子励起陰極などの大電流光電子銃技術に関して報告する。
柳澤 和章
International Journal of Nuclear Knowledge Management, 2(2), p.91 - 104, 2006/00
原研に投資した国家財産の透明度を税負担者として国民が考えた場合、原研がなしえたアウトカムの説明は、例えば貨幣価値といったようなできうる限り計測可能なもので行われるべきである。2001年、わが国の内閣は特殊法人に関する行財政改革のステートメントでこれと同じ趣旨の発言をしている。このような状況の中で、原研安全性研究にどのくらいの公共財が投入されたのかどうか調べたところ、40億ドルであることが判明した。定性的には、原研は、(1)政府の政策,(2)科学技術,学問,(3)工業界(技術移転,特許,受託研究等),(4)研究所が存在する地方自治体,(5)国際協力に貢献している。定量的には、原研は直接的な付加価値の創出(費用対効果)を研究のアウトカムとして算出している。原発の定着化というテーマの下で、発電や原子力施設に対して原研が過去に産み出した付加価値は60億ドルである。したがって、原発絡みの原研費用対効果は1.5となり、明らかにGDPを押し上げたことになる。もし、十分な原子力知識管理(NKM)がなされていなければ、これまで述べたような説明責任や予算使用にかかわる透明度を保持することはできなかったであろう。
久保 博孝; 左高 正雄; 白井 稔三
Journal of Plasma and Fusion Research SERIES, Vol.7, p.352 - 355, 2006/00
核融合研究では、粒子熱制御やプラズマ診断のために、燃料である水素,核反応で生成されるヘリウム,プラズマ対向面材料から発生する不純物に関する原子分子データが必要である。ここでは、原研における核融合研究のための原子分子データ整備に関する最近の活動概要について報告する。原研では、最近、低温ダイバータプラズマにおいて重要な役割を果たす分子(水素分子,炭化水素分子等)に関する反応断面積データを収集評価している。収集評価したデータから半経験式を導き、データを使いやすくした。また、米国国立標準技術研究所と協力して、核融合プラズマにおいてプラズマ対向面材料から発生する、あるいは熱制御やプラズマ診断のために入射される重不純物(Ar, Ti, V, Cr, Mn, Fe, Co, Ni, Cu, Ga, Kr, Mo, W)の高電離イオンに関するスペクトルデータを収集評価している。さらに、大学の協力を得て、低エネルギー領域における電子衝突や荷電交換に関する断面積データの取得を行っている。
那珂研究所
JAERI-Review 2005-046, 113 Pages, 2005/09
JAERI-Review-2005-046.pdf:24.35MB
原研那珂研究所における平成16年度(2004年4月-2005年3月)の研究活動について、原研内の他研究所,所外の研究機関及び大学との協力により実施した研究開発を含めて報告する。原研那珂研究所の主な活動として、JT-60とJFT-2Mによるプラズマ実験研究,プラズマ理論研究,ITER及び発電実証プラントに向けた核融合炉工学の研究開発、及びITERの設計と建設を支援する活動が行われた。
研究炉部
JAERI-Review 2005-036, 169 Pages, 2005/09
JAERI-Review-2005-036.pdf:11.23MB
本報告書は、平成16年度における研究炉部の業務を記したものであり、種々の技術的事項についても詳細に説明している。研究炉部においては、具体的な業務として、原子炉施設の運転保守・整備、照射利用,中性子ビーム実験利用に加えて、使用済燃料及び水・ガスの管理を含む技術管理,ラジオアイソトープの製造技術の開発及びその利用に関する研究・技術開発等を行っている。また、主として開発途上国との間で、原子炉施設の運転管理,利用技術及びラジオアイソトープの利用技術等について国際協力を実施している。以上の他、利用の便を考慮し、付録として研究炉部の組織・業務表,研究成果一覧等も収録した。
11月6日,ヴィラモウラ,ポルトガル核融合計画推進班
JAERI-Review 2005-031, 79 Pages, 2005/09
JAERI-Review-2005-031.pdf:7.17MB
核融合エネルギー会議は、核融合研究に関する成果報告及び情報交換を行うことを目的として、IAEAの主催により、1961年から原則として2年ごとに開催されてきた。核融合研究分野における最も権威のある国際会議であり、毎回、国内審査及び国際的な審査を経て選別された最新の研究成果が発表される。第20回核融合エネルギー会議は、2004年11月1日から11月6日にかけて、ポルトガルのヴィラモウラで開催され、35か国より700余名の研究者が参加した。本報告書は、同会議に参加した原研の研究者(計35名)が、同会議におけるさまざまな研究発表を会場で聴取し、各々の視点から理解してきた内容をまとめたものである。「原研の研究者の視点から」というフィルターを通すことにより、非常に理解しやすい内容になっていると思われる。本報告書は、核融合分野における最新の研究成果の数々に対する理解を得るために資することを目的とするものである。
菊地 賢司
Journal of Nuclear Materials, 343(1-3), P. vii, 2005/08
第6回核破砕材料技術国際ワークショップが2003年11月30日から12月5日まで、日本の神奈川県葉山で開催された。この巻はワークショップで発表されたほとんどの論文を含んでいる。高エネルギー加速器研究機構と日本原子力研究所がこのワークショップを主催し、ユーリッヒ研究所,ロスアラモス研究所,ポールシェラー研究所,オークリッジ研究所が共催した。
研究炉部
JAERI-Review 2005-001, 216 Pages, 2005/02
JAERI-Review-2005-001.pdf:29.19MB
本報告書は、平成15年度における研究炉部の業務を記したものであり、種々の技術的事項についても詳細に説明している。研究炉部においては、具体的な業務として、原子炉施設の運転保守・整備,照射利用,中性子ビーム実験利用に加えて、使用済燃料及び水・ガスの管理を含む技術管理,ラジオアイソトープの製造技術の研究開発及びその利用に関する研究・技術開発等を行っている。また、主として開発途上国との間で、原子炉施設の運転管理,利用技術,安全解析及びラジオアイソトープの利用技術等について国際協力を実施している。以上のほか、利用の便を考慮し、付録として研究炉部の組織・業務表,研究成果一覧等も収録した。
関西研究所
JAERI-Review 2004-030, 150 Pages, 2005/02
JAERI-Review-2004-030.pdf:11.32MB
本報告書は、日本原子力研究所関西研究所の第5号の年報であり、2003年4月1日から2004年3月31日までの期間(平成15年度)に行われた光量子科学研究センター及び放射光科学研究センターの研究活動をまとめたものである。
物質科学研究部
JAERI-Review 2004-027, 131 Pages, 2004/12
JAERI-Review-2004-027.pdf:17.03MB
本報告書は東海研究所タンデム加速器を利用し、2003年4月1日から2004年3月31日に行われた研究活動を取りまとめたものである。(1)加速器の運転状況及び開発,(2)原子核構造,(3)原子核反応,(4)核化学,(5)原子核理論,(6)原子分子物理及び固体物理及び、(7)材料の照射効果の7部門にまたがる42編の研究報告,公表された文献,関与した職員及び大学等との協力研究リストを収録している。
放射線高度利用センター
JAERI-Review 2004-025, 374 Pages, 2004/11
JAERI-Review-2004-025-p0001-p0116.pdf:20.67MBJAERI-Review-2004-025-p0117-p0247.pdf:21.34MBJAERI-Review-2004-025-p0248-p0374.pdf:23.39MB
本年次報告は、原研イオン照射研究施設で、2003年4月1日から2004年3月31日までの間に行われた研究活動の概要をまとめたものである。(1)宇宙用半導体,(2)バイオテクノロジー,(3)放射線化学及び有機材料,(4)無機材料,(5)材料解析,(6)核科学及びラジオアイソトープ製造,(7)マイクロビーム応用,(8)加速器施設の放射線遮蔽,(9)加速器技術の9部門にわたる115編の研究報告に加えて、施設の運転保守・利用状況,公表された文献,企業・大学等との研究協力関係,研究開発・施設運営組織を収録する。
那珂研究所
JAERI-Review 2004-023, 126 Pages, 2004/11
JAERI-Review-2004-023.pdf:28.0MB
原研那珂研究所における平成15年度(2003年4月-2004年3月)の研究開発活動について、原研内の他研究所及び所外の研究機関さらに大学との協力により実施した研究開発も含めて報告する。原研那珂研究所の主な活動として、JT-60とJFT-2Mによるプラズマ実験研究,ITER及び発電実証プラントに向けた核融合炉工学の研究開発、及びITERの設計と建設を支援する活動が行われた。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2004-022, 86 Pages, 2004/10
JAERI-Review-2004-022.pdf:6.75MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成15年度の業務概要をまとめたものである。当センターにおいて実施した、国内研修及び国際研修業務の内容並びに研修のための研究開発や運営管理などについて記載した。
柳澤 和章; 高橋 祥次; 成田 脩; 米澤 稔
IAEA-CN-123/03/P/18 (CD-ROM), 9 Pages, 2004/10
原研基礎科学研究の社会経済的効果を理解するため、研究ネットワークを通じての社会的相互交流の刺激と促進を定量的に研究した。(1)重要語{100}をINISに入力して物質科学に関する世界的な潮流を調べた。その結果、原研の物質科学研究はINIS加盟の先進国で行われている物質科学研究と遜色ないことがわかった。(2)物質科学研究で、原研が注力してきた分野として「イオン照射」,「アクチノイド」があり、これらは原子力との結びつきが強い研究分野である。アクチノイド研究分野では、ネットワーク成長率(全論文に対する原研-公共著論文の割合)は25年で3-4%、最近5年で8%となっている。最近はネットワークの成長率が著しい。(3)原研と東大等の他5研究機関で比較してみると、代表的な110研究分野のうち7領域(中性子,加速器等)が重畳していた。この重畳(競合)領域では、両機関が互いに補完し合い技術レベルの向上に努めていることがわかった。
関西研究所
JAERI-Conf 2004-009, 285 Pages, 2004/06
JAERI-Conf-2004-009.pdf:21.5MB
第5回光量子科学研究シンポジウムが、2003年11月20日,21日の両日、日本原子力研究所関西研究所木津地区において開催された。本論文集は、同シンポジウムにおいて行われた招待講演4件を含む講演14件、平成14年度実施の光量子科学に関する協力研究・共同研究課題発表を含むポスター発表60件のうち、論文として投稿された69件を収録している。
中島 憲宏
計算工学, 9(2), p.919 - 920, 2004/04
日本原子力研究所計算科学技術推進センターの研究環境について解説する。原研における計算科学研究の位置付けを示すとともに、計算科学技術推進センターのミッションを概観する。さらに、日本原子力研究所における計算機環境の概要について述べるとともに、次世代計算機環境としてITBLの概要について述べる。
戸澤 一清*; 桐山 幸治*; 三井 隆也; 塩飽 秀啓; 原見 太幹
JAERI-Tech 2004-041, 27 Pages, 2004/03
JAERI-Tech-2004-041.pdf:5.11MB
大型放射光施設SPring-8原研ビームラインBL11XUの分光結晶として、水冷ダイヤモンド結晶に換わり液体窒素冷却Si結晶を導入した。BL11XUでは6keVから70keVまでの広範囲のX線エネルギーを利用するために、Si(111)及びSi(311)の2個の結晶面を入射X線に垂直な水平軸(X軸)駆動ステージにより切り替えることのできるシステムを開発した。まず、結晶ホルダの組立などにより結晶に発生する歪みを見積もるために、結晶ホルダに結晶を組み込んだ状態における結晶性の評価をオフラインで行った。MoK
線を用い二結晶平行配置で両結晶面の第二結晶についてX線の結晶面における入射位置を変化させてロッキングカーブ測定を行った。得られたロッキングカーブの半値幅はいずれもX線の入射位置に依存せず一様で、理論値とほぼ同等であり、結晶性が良いことがわかった。BL11XUにおいてアンジュレータ放射光を用いて強度測定及びロッキングカーブ測定を行った。その結果、いずれの結晶面もX線強度が増加し、熱負荷による影響が見られず、冷却性能も良好であることがわかった。
研究炉部
JAERI-Review 2004-002, 185 Pages, 2004/03
JAERI-Review-2004-002.pdf:7.7MB
本報告書は、平成14年度における研究炉部の業務を記したものであり、種々の技術的事項についても詳細に説明している。研究炉部においては、具体的な業務として、原子炉施設の運転保守・整備,照射利用,中性子ビーム実験利用に加えて、新燃料,使用済燃料及び水・ガスの管理を含む技術管理,ラジオアイソトープの製造技術の研究開発及びその利用に関する研究・技術開発等を行っている。また、主として開発途上国との間で、原子炉施設の運転管理,利用技術,安全解析及びラジオアイソトープの利用技術等について国際協力を実施している。以上のほか、利用の便を考慮し、付録として研究炉部の組織,業務,研究成果も集録した。
